1. ホーム
  2. サステナビリティ
  3. GRIスタンダード対照表

GRIスタンダード対照表

豊田通商株式会社はGRIスタンダード（GRI 1：基礎2021）を参照し、 2021年4月1日から2022年3月31日までの期間について、本GRI内容索引に記載した情報を報告します。

  開示項目 統合レポート2022
掲載箇所		 ウェブサイト
GRI 2：
一般開示事項
2021		 2-1 組織の詳細 p.107
コーポレートデータ
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体   当サステナビリティサイトは原則的に豊田通商グループの報告を掲載しています。社会・環境データについては集計範囲を個別に注記しています。
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 2022年3月期年次報告
2022年9月公開
表4
2-4 情報の修正・訂正記述   該当なし
2-5 外部保証  
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 p.22-37
中期経営計画と財務戦略
p.75
サプライチェーンマネジメント
p.76-91
本部別概況
p.104-105
財務サマリー
p.106
組織図
p.107
コーポレートデータ
2-7 従業員  
2-8 従業員以外の労働者    
2-9 ガバナンスの構造と構成 p.94-99
コーポレート・ガバナンス
p.102-103
マネジメント体制
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 p.94-99
コーポレート・ガバナンス
p.102-103
マネジメント体制
2-11 最高ガバナンス機関の議長 p.94
コーポレート・ガバナンスの体制
p.102
マネジメント体制
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 p.56
サステナビリティ経営の推進
p.57-58
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
p.59
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の策定プロセス
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 p.46
TCFD提言に基づく情報開示
p.56-57
サステナビリティ経営の推進
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
p.74
環境マネジメント推進体制
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割    
2-15 利益相反 p.98-101
コーポレート・ガバナンス
p.107
大株主の状況
2-16 重大な懸念事項の伝達 p.67-68
コンプライアンス方針
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 p.98-99
スキルマトリックス		  
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 p.46
TCFDに基づく開示
p.57-58
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
2-19 報酬方針 p.100-101
取締役の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する内容および決定方法
2-20 報酬の決定プロセス p.101-102
取締役の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する内容および決定方法
2-21 年間報酬総額の比率    
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 p.4-11
社長メッセージ
2-23 方針声明 p.2-3
理念とビジョン
p.67
コンプライアンス方針
2-24 方針声明の実践 p.67
コンプライアンス方針
p.75
サプライチェーンマネジメント
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス  
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 p.67-68
コンプライアンス方針
2-27 法規制遵守 p.68
腐敗防止
2-28 会員資格を持つ団体  
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ  
2-30 労働協約  
  開示項目 統合レポート2022
掲載箇所		 ウェブサイト
GRI 3：
マテリアルな項目
2021		 3-1 マテリアルな項目の決定プロセス p.59
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の策定プロセス
3-2 マテリアルな項目のリスト p.57-58
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
3-3 マテリアルな項目のマネジメント p.46-50
TCFD提言に基づく情報開示
p.56
サステナビリティ経営の推進
p.57-58
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
p.59
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の策定プロセス
p.60-65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
p.74
環境マネジメント推進体制
GRI 201：
経済パフォーマンス
2016		 201-1 創出、分配した直接的経済価値 p.104-105
財務サマリー
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 p.38-45
カーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの推進
p.46-50
TCFD提言に基づく情報開示
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度  
201-4 政府から受けた資金援助    
GRI 202：
地域経済での存在感
2016		 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）    
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合    
GRI 203：
間接的な経済的インパクト
2016		 203-1 インフラ投資および支援サービス p.14-15
豊田通商の価値創造モデル
203-2 著しい間接的な経済的インパクト p.14-15
豊田通商の価値創造モデル
p.64
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
GRI 204：
調達慣行
2016		 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合    
GRI 205：
腐敗防止
2016		 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 p.67-68
コンプライアンス方針
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 p.67-68
コンプライアンス方針
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 p.67-68
コンプライアンス方針
GRI 206：
反競争的行為
2016		 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置   該当なし
GRI 207：
税金
2019		 207-1 税務へのアプローチ p.67-68
コンプライアンス方針
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント p.67-68
コンプライアンス方針
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処    
207-4 国別の報告    
  開示項目 統合レポート2022
掲載箇所		 ウェブサイト
GRI 301：
原材料
2016		 301-1 使用原材料の重量または体積  
301-2 使用したリサイクル材料    
301-3 再生利用された製品と梱包材    
GRI 302：
エネルギー
2016		 302-1 組織内のエネルギー消費量    
302-2 組織外のエネルギー消費量    
302-3 エネルギー原単位    
302-4 エネルギー消費量の削減    
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減    
GRI 303：
水と廃水
2018		 303-1 共有資源としての水との相互作用  
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  
303-3 取水  
303-4 排水  
303-5 水消費    
GRI 304：
生物多様性
2016		 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト  
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト  
304-3 生息地の保護・復元  
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種    
GRI 305：
大気への排出
2016		 305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）  
305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）  
305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）  
305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位    
305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減  
305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量    
305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物  
GRI 306：
廃棄物
2020		 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト  
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理  
306-3 発生した廃棄物  
306-4 処分されなかった廃棄物  
306-5 処分された廃棄物  
GRI 307：
環境コンプライアンス
2016		 307-1 環境法規制の違反  
GRI 308：
サプライヤーの環境面のアセスメント
2016		 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー    
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置  
  開示項目 統合レポート2022
掲載箇所		 ウェブサイト
GRI 401：
雇用
2016		 401-1 従業員の新規雇用と離職  
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当    
401-3 育児休暇  
GRI 402：
労使関係
2016		 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間    
GRI 403：
労働安全衛生
2018		 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム p.65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
403-2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 p.65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
403-3 労働衛生サービス p.65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション p.65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 p.65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
403-6 労働者の健康増進 p.73
健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 p.65
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.66
豊田通商グループ安全管理体制
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者  
403-9 労働関連の傷害  
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
GRI 404：
研修と教育
2016		 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 p.70‐71
人財育成の強化
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム p.70‐71
人財育成の強化
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
GRI 405：
ダイバーシティと機会均等
2016		 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ p.72
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
p.94-95
コーポレート・ガバナンス
p.102-103
マネジメント体制
405-2 基本給と報酬総額の男女比  
GRI 406：
非差別
2016		 406-1 差別事例と実施した救済措置  
GRI 407：
結社の自由と団体交渉
2016		 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  
GRI 408：
児童労働
2016		 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  
GRI 409：
強制労働
2016		 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー  
GRI 410：
保安慣行
2016		 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員    
GRI 411：
先住民族の権利
2016		 411-1 先住民族の権利を侵害した事例    
GRI 412：
人権アセスメント
2016		 412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 p.73
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修  
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約    
GRI 413：
地域コミュニティ
2016		 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所  
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所    
GRI 414：
サプライヤーの社会面のアセスメント
2016		 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー    
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 p.75
サプライチェーンマネジメント
GRI 415：
公共政策
2016		 415-1 政治献金    
GRI 416：
顧客の安全衛生
2016		 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 p.60
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例    
GRI 417：
マーケティングとラベリング
2016		 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項    
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例    
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例報   自社基準なし
GRI 418：
顧客プライバシー
2016		 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立   該当なし
GRI 419：
社会経済面のコンプライアンス
2016		 419-1 社会経済分野の法規制違反 p.68
腐敗防止		 該当なし

ご訪問いただきありがとうございます。
当ウェブサイトのよりよい情報提供・サービス向上のため、ポリシーに基づいたCookieの取得と利用に同意をお願いいたします。

同意しない
同意する