GRIスタンダード対照表

豊田通商株式会社はGRIスタンダード（GRI 1：基礎2021）を参照し、 2023年4月1日から2024年3月31日までの期間について、本GRI内容索引に記載した情報を報告します。

一般開示事項
経済
環境
社会

	開示項目		統合レポート2024 掲載箇所	ウェブサイト
GRI 2：一般開示事項 2021	2-1	組織の詳細	p.143 組織図 p.144 コーポレートデータ	会社概要国内外拠点
	2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	p.1 報告範囲	当サステナビリティサイトは原則的に豊田通商グループの報告を掲載しています。社会・環境データについては集計範囲を個別に注記しています。
	2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	2024年3月期年次報告 2024年8月公開表4	2024年3月期年次報告 2024年8月公開お問い合わせ
	2-4	情報の修正・訂正記述		該当なし
	2-5	外部保証		LR 独立保証声明書（日本語版）[PDF:647KB]
	2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	p.33 長期に目指す姿と未来に向けて取り組む事業領域 p.35-36 中期経営計画（2025年3月期～2027年3月期） p.41-58 新たな本部体制とミッション p.117-118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重 p.143 組織図	会社概要事業紹介国内外拠点主要連結子会社および関連会社主要な財務データサプライチェーン
	2-7	従業員	p.69-76 人事戦略 p.144 コーポレートデータ	労働環境 Human Capital Report 2024 p.22[PDF:3.1MB]
	2-8	従業員以外の労働者
	2-9	ガバナンス構造と構成	p.129-138 コーポレート・ガバナンス	コーポレート・ガバナンス
	2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	p.131 コーポレート・ガバナンス＞役員人事委員会・役員報酬委員会	コーポレート・ガバナンス＞取締役会諮問機関（役員人事委員会・役員報酬委員会）コーポレート・ガバナンス報告書[PDF:433KB]
	2-11	最高ガバナンス機関の議長	p.129-130 コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンスの体制	コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンスの体制コーポレート・ガバナンス報告書[PDF:433KB]
	2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	p.81-82 サステナビリティ経営の推進 p.129-138 コーポレート・ガバナンス	サステナビリティ推進体制コーポレート・ガバナンス
	2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	p.67 リスクマネジメント＞リスク管理体制 p.81-82 サステナビリティ経営の推進 p.95 TCFD提言に基づく情報開示 p.104 カーボンニュートラル推進体制	サステナビリティについての考え方＞サステナビリティ推進体制環境マネジメント＞環境マネジメント推進体制気候変動＞カーボンニュートラル推進体制労働安全衛生＞安全衛生管理推進体制労働安全衛生＞健康経営推進体制
	2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	p.81-82 サステナビリティ経営の推進	サステナビリティについての考え方＞サステナビリティ推進体制
	2-15	利益相反	p.129-138 コーポレート・ガバナンス p.144 コーポレートデータ＞大株主の状況	役員一覧コーポレート・ガバナンス報告書[PDF:433KB] 株式の概要
	2-16	重大な懸念事項の伝達	p.123 コンプライアンス方針	コンプライアンス＞グローバル行動倫理規範(COCE)違反
	2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	p.133 コーポレート・ガバナンス＞スキルマトリックス	コーポレート・ガバナンス＞スキルマトリックス
	2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価	p.67 リスクマネジメント＞リスク管理体制 p.81-82 サステナビリティ経営の推進 p.95 TCFD提言に基づく情報開示 p.123-124 コンプライアンス方針	サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）気候変動＞TCFD提言に基づく情報開示サステナビリティについての考え方＞サステナビリティ推進体制労働安全衛生＞安全衛生各種会議労働安全衛生＞健康経営推進体制
	2-19	報酬方針	p.135-136 コーポレート・ガバナンス＞取締役の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する内容および決定方法	コーポレート・ガバナンス＞取締役の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する内容および決定方法コーポレート・ガバナンス報告書[PDF:433KB]
	2-20	報酬の決定プロセス	p.135-136 コーポレート・ガバナンス＞取締役の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する内容および決定方法	コーポレート・ガバナンス＞取締役の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する内容および決定方法コーポレート・ガバナンス報告書[PDF:433KB]
	2-21	年間報酬総額の比率
	2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	p.7-14 社長メッセージ	社長ごあいさつ
	2-23	方針声明	p.19-20 理念とビジョン p.123-124 コンプライアンス方針	理念・ビジョン人権尊重＞豊田通商グループ人権方針サプライチェーン＞豊田通商グループサプライチェーン・サステナビリティ行動指針労働安全衛生＞豊田通商グループ「安全衛生方針」コンプライアンス＞グローバル行動倫理規範（COCE）
	2-24	方針声明の実践	p.31-32 長期に目指す姿と事業環境認識 p.34 中期経営計画（2025年3月期～2027年3月期） p.117-118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重 p.123-124 コンプライアンス方針	人権尊重＞豊田通商グループ人権方針サプライチェーン＞豊田通商グループサプライチェーン・サステナビリティ行動指針労働安全衛生＞安全衛生教育コンプライアンス＞グローバル行動倫理規範（COCE）
	2-25	マイナスのインパクトの是正プロセス	p.117-118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重＞人権デューデリジェンス	人権尊重＞相談窓口
	2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	p.124 コンプライアンス方針＞内部通報	コンプライアンス＞内部通報
	2-27	法規制遵守	p.124 コンプライアンス方針＞腐敗防止	汚染防止＞汚染リスク対策水資源＞豊田通商グループでの水利用に関する取り組みコンプライアンス＞グローバル行動倫理規範(COCE)違反
	2-28	会員資格を持つ団体		気候変動＞外部との協働生物多様性＞外部との協働サプライチェーン＞外部との協働
	2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	p.75-76 DE&I （ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン） p.113-114 TNFDに基づく初期開示 p.118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重＞人権デューデリジェンス	労働安全衛生情報開示（ステークホルダーとのコミュニケーション）
	2-30	労働協約		労働環境＞労使対話

	開示項目		統合レポート2024 掲載箇所	ウェブサイト
GRI 3：マテリアルな項目 2021	3-1	マテリアルな項目の決定プロセス	p.82 サステナビリティ経営の推進＞サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の策定プロセス	サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
	3-2	マテリアルな項目のリスト	p.83-84 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）定量KPI一覧	サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
	3-3	マテリアルな項目のマネジメント	p.81-82 サステナビリティ経営の推進 p.83-84 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）定量KPI一覧 p.85-92 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み p.95 TCFD提言に基づく情報開示	サステナビリティについての考え方＞サステナビリティ推進体制サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み環境マネジメント推進体制気候変動＞TCFD提言に基づく情報開示生物多様性人権尊重労働安全衛生サプライチェーン
GRI 101：生物多様性 2024	101-1	生物多様性の損失を止め、反転させるための方針		環境マネジメント＞豊田通商グループ環境方針
	101-2	生物多様性へのインパクトの管理		生物多様性
	101-3	アクセスと利益配分
	101-4	生物多様性へのインパクトの特定	p.113-114 TNFDに基づく初期開示
	101-5	生物多様性へのインパクトを伴う場所
	101-6	生物多様性の損失の直接的な要因
	101-7	生物多様性の状態の変化
	101-8	生態系サービス
GRI 201：経済パフォーマンス 2016	201-1	創出、分配した直接的経済価値	p.141-142 財務サマリー	主要な財務データ有価証券報告書
	201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	p.95-100 TCFD提言に基づく情報開示	気候変動＞TCFDに基づく情報開示
	201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度		有価証券報告書
	201-4	政府から受けた資金援助
GRI 202：地域経済での存在感 2016	202-1	地域最低賃金に対する標準的新入社員給与の比率（男女別）
GRI 202：地域経済での存在感 2016	202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016	203-1	インフラ投資および支援サービス	p.31-32 豊田通商の価値創造モデル p.41-58 新たな本部体制とミッション p.83-84 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）定量KPI一覧 p.85-92 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み	事業紹介サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組みプロジェクトストーリー
GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016	203-2	著しい間接的な経済的インパクト	p.83-84 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）定量KPI一覧 p.85-92 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み	サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組みプロジェクトストーリー多様性の促進＞多様な人材の活躍の場と機会の拡大
GRI 204：調達慣行 2016	204-1	地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205：腐敗防止 2016	205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	p.123-124 コンプライアンス方針	コンプライアンス
	205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	p.123-124 コンプライアンス方針	コンプライアンス
	205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	p.123-124 コンプライアンス方針	コンプライアンス
GRI 206：反競争的行為 2016	206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置		該当なし
GRI 207：税金 2019	207-1	税務へのアプローチ	p.124 コンプライアンス方針＞税務ガバナンスポリシー	コンプライアンス＞税務ガバナンスポリシー
	207-2	税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント	p.124 コンプライアンス方針＞税務ガバナンスポリシー	コンプライアンス＞税務ガバナンスポリシー
	207-3	税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
	207-4	国別の報告

	開示項目		統合レポート2024 掲載箇所	ウェブサイト
GRI 301：原材料 2016	301-1	使用原材料の重量または体積		資源有効活用＞パフォーマンスデータ
	301-2	使用したリサイクル材料
	301-3	再生利用された製品と梱包材
GRI 302：エネルギー 2016	302-1	組織内のエネルギー消費量		気候変動＞パフォーマンスデータ
	302-2	組織外のエネルギー消費量
	302-3	エネルギー原単位
	302-4	エネルギー消費量の削減
	302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303：水と廃水 2018	303-1	共有資源としての水との相互作用		水資源
	303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント		汚染防止＞汚染リスク対策
	303-3	取水		水資源＞パフォーマンスデータ
	303-4	排水		汚染防止＞パフォーマンスデータ
	303-5	水消費
GRI 304：生物多様性 2016	304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業拠点	p.113-114 TNFDに基づく初期開示	生物多様性
	304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト	p.113-114 TNFDに基づく初期開示	生物多様性
	304-3	生息地の保護・復元		生物多様性
	304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI 305：大気への排出 2016	305-1	直接的なGHG排出（スコープ1）	p.28 創出価値（財務・非財務ハイライト）＞非財務関連	気候変動＞パフォーマンスデータ
	305-2	間接的なGHG排出（スコープ2）	p.28 創出価値（財務・非財務ハイライト）＞非財務関連	気候変動＞パフォーマンスデータ
	305-3	その他の間接的なGHG排出（スコープ3）	p.101-102 GHG排出量削減への取り組み	気候変動＞パフォーマンスデータ
	305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位
	305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	p.100 TCFD提言に基づく情報開示	気候変動＞TCFD提言に基づく情報開示気候変動＞GHG排出量削減への取り組み
	305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量
	305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物		汚染防止＞パフォーマンスデータ
GRI 306：廃棄物 2020	306-1	廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト		資源有効活用
	306-2	廃棄物関連の著しいインパクトの管理		資源有効活用
	306-3	発生した廃棄物		資源有効活用＞パフォーマンスデータ
	306-4	処分されなかった廃棄物		資源有効活用＞パフォーマンスデータ
	306-5	処分された廃棄物		資源有効活用＞パフォーマンスデータ
GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016	308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー
GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016	308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	p.117-118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重＞人権デューデリジェンス	サプライチェーン＞サプライチェーン調査

	開示項目		統合レポート2024 掲載箇所	ウェブサイト
GRI 401：雇用 2016	401-1	従業員の新規雇用と離職		労働環境＞パフォーマンスデータ＞フルタイム従業員の自主的な退職者数・離職率（豊田通商単体） Human Capital Report 2024 p.39[PDF:3.10MB]
	401-2	フルタイム従業員には支給され、有期雇用の従業員やパートタイム従業員には支給されない手当
	401-3	育児休暇	p.75 DE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）＞柔軟な働き方とワークインライフの実現 p.91 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み＞DE&I	多様性の促進労働環境＞ワークライフバランス＞育児との両立支援労働環境＞パフォーマンスデータ＞育児休業新規取得者数（豊田通商単体） Human Capital Report 2024 p.24[PDF:3.1MB]
GRI 402：労使関係 2016	402-1	事業上の変更に関する最低通知期間
GRI 403：労働安全衛生 2018	403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	p.112 安全衛生方針＞豊田通商グループ安全衛生方針	労働安全衛生＞豊田通商グループ「安全衛生方針」
	403-2	危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査	p.90 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み＞安全とコンプライアンスの遵守をビジネスの入口とし、社会に信頼される組織であり続ける p.112 安全衛生方針＞豊田通商グループ安全衛生方針 p.117 サプライチェーンマネジメント／人権尊重＞人権デューデリジェンス	労働安全衛生
	403-3	労働衛生サービス	p.76 健康経営	労働安全衛生＞健康経営戦略
	403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	p.90 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み＞安全とコンプライアンスの遵守をビジネスの入口とし、社会に信頼される組織であり続ける	労働安全衛生＞安全衛生各種会議労働安全衛生＞豊田通商グループ・サプライヤーでの安全衛生推進活動
	403-5	労働安全衛生に関する労働者研修	p.28 創出価値（財務・非財務ハイライト）＞安全体感道場の参加者 p.90 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み＞安全とコンプライアンスの遵守をビジネスの入口とし、社会に信頼される組織であり続ける	労働安全衛生＞安全衛生教育
	403-6	労働者の健康増進	p.76 健康経営	労働安全衛生＞健康促進施策 Human Capital Report 2024 p.27[PDF:3.1MB]
	403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減	p.117-118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重＞人権デューデリジェンス p.112 安全衛生方針＞豊田通商グループ安全衛生方針	労働安全衛生＞豊田通商グループ・サプライヤーでの安全衛生推進活動
	403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者		労働安全衛生
	403-9	労働関連の傷害	p.90 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み＞安全とコンプライアンスの遵守をビジネスの入口とし、社会に信頼される組織であり続ける	労働安全衛生＞労働災害発生件数・休業災害度数率 Human Capital Report 2024 p.37[PDF:3.1MB]
	403-10	労働関連の疾病・体調不良		労働安全衛生＞労働災害発生件数・休業災害度数率 Human Capital Report 2024 p.37[PDF:3.1MB]
GRI 404：研修と教育 2016	404-1	従業員一人あたりの年間平均研修時間	p.28 創出価値（財務・非財務ハイライト）＞社員の研修時間	人財育成＞従業員の能力開発研修に充てられた時間総計／従業員一人当たりの平均研修時間 Human Capital Report 2024 p.15[PDF:3.1MB]
	404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	p.73-74 人財開発	人事面の取り組み＞人財育成 Human Capital Report 2024 p.20[PDF:3.1MB]
	404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合		人事面の取り組み＞人事制度
GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016	405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	p.75-76 DE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン） p.133-134 コーポレート・ガバナンス p.137-138 マネジメント体制	多様性の促進 Human Capital Report 2024 p.20[PDF:3.1MB]
GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016	405-2	基本給と報酬総額の男女比		同一労働同一賃金
GRI 406：非差別 2016	406-1	差別事例と実施した救済措置		人権尊重
GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016	407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー		労使対話サプライチェーン
GRI 408：児童労働 2016	408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー		人権尊重＞児童労働・強制労働撲滅に向けた取り組み
GRI 409：強制労働 2016	409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー		人権尊重＞児童労働・強制労働撲滅に向けた取り組み
GRI 410：保安慣行 2016	410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411：先住民族の権利 2016	411-1	先住民族の権利を侵害した事例
GRI 413：地域コミュニティ 2016	413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所		社会貢献プロジェクトストーリー
GRI 413：地域コミュニティ 2016	413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在化しているもの、潜在的なもの）を及ぼす事業所
GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016	414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー
GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016	414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	p.117-118 サプライチェーンマネジメント／人権尊重＞人権デューデリジェンス	サプライチェーン＞サプライチェーン調査
GRI 415：公共政策 2016	415-1	政治献金
GRI 416：顧客の安全衛生 2016	416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	p.85 サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）への取り組み	交通死傷者ゼロを目指し、安全で快適なモビリティ社会の実現に貢献
GRI 416：顧客の安全衛生 2016	416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417：マーケティングとラベリング 2016	417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
	417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
	417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例報		自社基準なし
GRI 418：顧客プライバシー 2016	418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立		該当なし