豊田通商グループは、従業員が、健康への意識と知識を持ち、自立的に自身の健康の保持・増進ができるようサポートします。

豊田通商グループは、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン（DE&I）に基づき、多様な人財が、一人ひとりの働き方を尊重し合い、柔軟な働き方を可能にしつつ働きがいのある職場環境づくりをサポートし、組織の活力とパフォーマンスの最大化をしていきます。

豊田通商グループは、グローバルな舞台で活躍する従業員一人ひとりが、心身ともに健康で、エンゲージメント高く活躍し、世界各地での健全なビジネスや企業活動を通じて、かけがえのない未来のため、豊かな社会づくりに永続的に貢献していきます。

8つの健康習慣のうち、実践できている項目を1点とし、8点満点で合計点を集計します。従業員の平均点を算出し、健康経営を総括して評価する指標として健康チャレンジ8のKPIとし、これら8つの健康習慣毎に施策を企画・実施します。当社では『健康チャレンジ8』に加え、従業員一人ひとりが8つの健康習慣の中から課題を1つ選んで『私の健康宣言』を行い改善に取り組みます。2025年度に6.5点を目指します。

2021年度末のアンケートで『私の健康宣言』を達成できたのは約半数にとどまり、健康チャレンジ8が十分に認知されていない課題を抱えていました。健康チャレンジ8に対する理解浸透のため、名古屋本社及び東京本社の社員食堂内で、2022年9月～11月にかけて、健康チャレンジ8の項目に関連するメニューを日替で提供するイベントを開催しました。

1日あたりの健康メニューの平均喫食者数は、イベント期間中は119人が利用し、通常の101人と比較し約18%　増加、健康習慣への取り組みに対するきっかけ作りとすることができました。

2022年度末のアンケートでは、社員の9割が健康チャレンジ8の活動を認知し、6割弱がこれを意識した生活習慣への行動に取組めていると回答しています。一方、関連したセミナー等の施策につき、実際に参加した人は約3割にとどまっており、各セミナーに関する周知を幅広く行うとともに、より参加しやすい施策、また開催方法に工夫を重ね、施策参加率の向上を図ります。

2021年に健康チャレンジ8を導入し、各項目に関連する実践施策やセミナーを開催してきました。ヘルスリテラシーは2021年度より計測を開始し、2022年度は18.48と前年を0.78ポイント上回る結果となりました。また、プレゼンティーズム損失割合は33.8と前年より0.6ポイント低下しています。健康チャレンジ8を通じて、従業員の自立的な健康保持増進に向けた土台作りとパフォーマンス向上に一定の効果を得ることができました。

一方、健康チャレンジ8の実践個数は5.34と前年を0.23ポイント下回る結果となりました。特に飲酒、睡眠、ストレスに関する実践平均が前年を下回る結果となっています。コロナが収束を迎えたことにより、会食などの飲酒機会が増加し、睡眠時間低下を招きストレス回復を妨げていたこと、また、コロナ明け後の出社中心への働き方にシフトしたことから、通勤負担などによる影響があったものと考えられます。

今後は、健康チャレンジ8各項目施策による健康習慣への働きかけ継続を通じて、従業員の行動変容への促進と、健康チャレンジ8実践個数の維持向上を通じて、従業員一人ひとりの自立的な健康保持・増進のサポートを図っていきます。

ヘルスリテラシー^*1 (2021年度より測定)

プレゼンティーズム^*2損失割合 (2020年度より測定)

ワークエンゲージメント^*3

健康チャレンジ8 実践平均^*4 (2021年度より導入)

血圧 有所見者割合

血糖 有所見者割合 (HbA1c)

脂質 有所見者割合 (LDLコレステロール)

*日本人間ドック学会基準を基に 要精密検査 及び 生活習慣改善/治療と判定した割合

40歳以上が対象となる特定保健指導について、豊田通商健康保険組合と連携し、指導率の向上を目指しています。対象者には個人の健診結果とビックデータに基づく健診結果予測シミュレーションを活用しつつ、メールやオンライン面談を含む指導機会の多様化を通じ、管理栄養士による保健指導を実施しています。対象者向けに、細やかな受診勧奨と指導継続への働きかけを行い、2021年度の特定保健指導率は51.8%となり、2018年度の26.3%と比較し 約2倍へと至りました。今後も指導率向上と対象者低減に向けた保健指導を継続していきます。

肥満に起因する生活習慣病や脳血管疾患や虚血性心疾患の発生予防のため、若年層への早期からの働きかけを重視。個人の健診結果をビッグデータと予測モデルで分析した「生活習慣病リスクレポート」を用いた保健指導を2020年度より開始しました。特定保健指導の対象とならない40歳未満のメタボ予備軍従業員を対象に、累計287名の保健指導を実施しています。また、外食や飲酒の機会が多く、食生活が乱れがちな従業員に向けて、管理栄養士による朝食や間食に関するセミナーを開催しました。社員食堂では、健康チャレンジメニューとしてカロリー控えめで栄養バランスに配慮したメニューを企画・提供。引き続き将来の肥満者抑制に向けて取り組んでいきます。

コロナ禍を契機とした生活スタイルの変化や在宅勤務の導入により、運動不足と身体活動量の低下が危惧されたため、「在宅勤務時の健康的な生活のススメ」などの情報発信やウォーキングイベントやオンライン体操セミナーなどの開催を通して運動習慣率の向上を目指してきました。健康チャレンジ８を導入した2021年からは徐々に成果が現れ、従業員全体の運動習慣者率は向上してきています。また、健康保険組合と共同で達成歩数に応じて途上国の子どもたちへ給食を寄付するチャリティーウォーキングイベントを恒例化。達成歩数や運動習慣の分析結果では、ストレスチェックやプレゼンティーズムの改善効果が確認できました。歩いて社会に貢献することが社員の心身の健康にもつながる活動として今後も継続していきます。

2009年より喫煙対策を開始してきたものの、男性喫煙率は30%程度で停滞していました。健康づくりの点から、禁煙セミナー開催での知識啓蒙を継続し、喫煙室は閉鎖しています。禁煙に取り組む従業員を後押しするため、2019年より禁煙外来補助を導入。累計32名が禁煙に取り組みを開始し、うち22名が禁煙に成功しました。2021年からは健康チャレンジ8導入を契機に、禁煙できない従業員への定期コラム配信や冊子配布など、禁煙取り組みの促進を実施しました。2022年度には、男性禁煙率は23.8%、全体では17.0%となりました。2022年度から健康保険組合で導入する健康管理アプリでは非喫煙者へのポイント付与を実施、禁煙開始または継続のインセンティブとして、禁煙取り組みへの契機拡大を図っています。禁煙を実現した従業員へのアンケートによれば、自力で禁煙に成功した人が7割ともなっており、今後も健診事後措置や各種面談等を通じて、禁煙取り組みへのサポートを継続していきます。

国内高齢化に伴うがん罹患者の増加を鑑み、産業医または外部機関連携によるセミナー等を通じ、がん予防に対する正しい情報提供を継続、健康保険組合との連携により、人間ドックによるがん検診を推奨しています。また、がんリスクの早期発見及び治療による発症予防のため、2018年より定期健診時に全従業員を対象に胃がんリスク健診(ABC検診)を導入しました。2022年度までに累計2,760名が受診、うちピロリ菌検出する従業員は除菌を完了し、早期発見及び発生予防に至っています。これに加え、2019年度より40歳以上の全従業員を対象に大腸がん検診(便潜血検査)、健康保険組合との連携により、2021年度より、科学的根拠に基づいた新たながん検診補助制度を導入しています。引き続き、がんリスクの早期発見及び治療による発症予防へのサポートを継続していくと共に、がんに罹患した従業員が通院に使える休暇制度や柔軟な働き方を可能とする勤務制度の整備・運用など、安心して治療と仕事とを両立できるような職場環境を整備していきます。

2015年12月にストレスチェックの義務化に先立ち、当社では2008年より「こころの健康診断」を実施してきました。ストレスチェックは国内勤務者だけでなく海外勤務者も対象とし、2020年度以降97％以上の受検率を維持しています。高ストレス者に対しては産業医面談を実施、また組織診断結果を改善に役立てるため管理職向けの実践型ラインケア研修を行うとともに、全社員対象にメンタルヘルスマネジメント研修を実施しています。

また、社員だけでなくご家族も利用できる外部相談窓口を設けています。

女性社員の就労支援として、2020年4月より従来の生理休暇を「レディース休暇」に名称をあらため、不妊治療にも利用できるよう対象を拡大しました。また、毎年3月の国際女性デーに合わせ、ライフステージにフォーカスしたテーマを年次にて定め(2022年度：更年期)、婦人科医による女性の健康セミナーを実施しています。また、健康保険組合との連携を図り、女性特有の疾患に検査補助をしています。

次世代女性リーダー候補者の育成を取り組む過程では、社内外メンタリングの機会を設け、キャリア意識の啓発、視野の拡大、課題対処を支援することで、いきいきと活躍できる環境づくりを進めています。

女性社員の生活習慣分析を行ったところ、女性の運動習慣率はどの年代も男性と比較して低い結果でした。そこで、女性従業員を対象に運動に関する意識や知識の調査を実施しました（回答率53%）。運動の必要性や効果を理解しており意欲もあるものの、家事や育児、仕事が忙しくて余力がないという女性ならではの実態が見えました。そこで女性をターゲットとした運動促進施策として、運動の効果を知るためのオンラインセミナー、今の体力・筋力を知る測定会、就業時間内に参加しやすい体操セミナーなどを開催し、女性の運動習慣の定着化を推進しています。

この活動は、室・グループという小さな組織単位で行い、組織の成長のためにメンバー自身がテーマを考え、そこで決めたアクションに全員で取り組むものです。全員が意見を出し合い、メンバーのそれぞれの異なる価値観を受け止めながらの合意形成を大切にすることで自立的・自発的に物事に取り組む意識・風土を醸成することを目指しています。この活動の中から、新しい働き方への取り組みや、新規事業を考えるための勉強会など様々な取り組みが生まれ、職場の活力向上につながっています。またこの活動は関連会社へも展開しています。

上記活動に加えて、エンゲージメントサーベイによる組織状態の可視化や、社員一人一人が情熱を持って活躍するためのワークショップや講演会等を開催しています。

在宅勤務が一般化する中、オフィスをコミュニケーションのハブとすべく「オフィス改革」を進めています。社員同士の組織を超えた対話、偶発的な情報交換、教え合う相乗効果などによる、新しい価値創造や当社らしい風土の醸成・継承を狙いとしています。

2017年より早期退社を促す20時の社内一斉消灯、36協定上限の段階的な引き下げや従業員向けの労務管理知識向上、意識醸成を図ることで、長時間労働者の低減、残業削減に一定の効果を出しています。

また、2022年7月からは勤務間インターバル制度を新たに導入し、社員の健康維持や心身への負担軽減、及び生産性の向上に努めています。

海外勤務者およびその家族に対して、赴任前セミナー、配偶者セミナーを開催し、マラリア等の感染症や現地での健康管理に対する知識を深めています。当社では海外出張・勤務者が多く、従業員の健康を守るため、2017年度より海外出張・勤務者の可能性のある従業員を対象に感染症セミナーを開始し、2022年度までに累計 3,424名が受講しています。海外勤務者だけでなく帯同家族、海外出張者へも感染症予防ワクチンの積極的な接種を推奨しています。

また、外務省、International-SOS社、Control Risk社等の情報をもとに、国内外の感染症の発生状況について最新情報を出張者や海外赴任者に知らせ、渡航先で必要となる予防接種と共に、海外出張者に対しては、帰国後発熱など症状懸念がある場合に備えた、国内拠点近隣の専門医療機関を周知し、受診の促進を図るなど健康管理のサポートを行っています。

海外赴任前に産業医による赴任前面談を実施し、渡航可否判断および渡航前の体調管理を行うとともに、年1回の健康診断を義務付け、診断結果を受けて産業医による体調確認を行っています。健康管理室に相談窓口を置くとともに、本社および現地での医療アシスタント会社との連携や、EAPによる健康相談など、海外で働く従業員およびその家族への医療サポートを行っております。

例えば、サブサハラ・アフリカで深刻な社会問題となっているHIV/AIDSに対する取り組みを行っております。その脅威を取り除くために、同地域で働く従業員・家族向けにHIVやマラリアに対する予防、検査、治療を実施しています。アフリカ全54か国で事業を行うCFAO社では、「Health by CFAO」として、開発途上国での有病率が高いHIV、糖尿病、マラリア、高血圧、結核などの慢性疾患を対象として、啓発・予防・検査・ガイダンスなどの効果的な方法でこれらの疾患の解決に取り組んでいます。2022年には慢性疾患のキャンペーンを199回主催し、8,850名にスクリーニング検査を実施しました。

対策本部、人事部コロナ対策チームにて感染状況把握、移動管理、物資対応、定期会議等実施しておりましたが、2023年5月の5類感染症移行を以って制限を解除し、基本的には対応を終了しています。

これを機に「感染症対応マニュアル」を作成し、体制・to doを明確にすると共に今後同様の事案が発生した際の対応に備えています。

豊田通商グループはビジネスを展開する活動場所のコミュニティへの貢献は、ともに持続可能な発展を目指す中で必要不可欠な要素であると考えています。

世界三大感染症の発生リスクが高い地域で事業を行っている企業として、地域住民の方も含めた予防に関する様々な活動を行っています。

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