豊田通商グループは、グローバルな事業活動を展開していることを鑑みつつ、従業員が健康への意識と知識を持ち、自立的に自身の健康の保持・増進ができること、また、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)に基づき、一人ひとりが、さまざまなライフステージ・ライフイベントに向き合い、自身の健康課題に取り組むことができるようサポートします。

豊田通商グループは、多様な人財が、互いの違いを尊重しそれを積極的に活かすDE&Iに基づき、メリハリのある、柔軟な働き方を可能とする職場環境づくりとともに、組織階層を超えた対話を促す仕掛け等を通じて、自ら主体的に考え、自律・自立的に行動できる人財が自らを高め続け、それら多様な人財が知恵を出し合い、共創・協働することで、多様なアイデアやシナジーを生み出す組織づくりを進めていきます。

豊田通商グループは、グローバルな舞台で活躍する従業員一人ひとりが、心身ともに健康で、エンゲージメント高く活躍し、世界各地での健全なビジネスや企業活動を通じて、かけがえのない未来のため、豊かな社会づくりに永続的に貢献していきます。

8つの健康習慣のうち、実践できている項目を1点とし、8点満点で合計点を集計します。従業員の平均点を算出し、健康経営を総括して評価する指標として健康チャレンジ8のKPIとし、これら8つの健康習慣毎に施策を企画・実施します。当社では『健康チャレンジ8』に加え、従業員一人ひとりが8つの健康習慣の中から課題を1つ選んで『私の健康宣言』を行い改善に取り組みます。2025年度に6.5点を目指します。

2022年度末のアンケートで『私の健康宣言』を達成できたのは約47%にとどまっており、健康チャレンジ8に対する日々の意識づけとともに、行動実践の促進を目的に名古屋本社及び東京本社の社員食堂内で、2023年10月～12月にかけて、健康チャレンジ8の項目に関連するメニューを日替で提供するイベントを開催しました。

1日あたりの健康メニューの平均喫食者数は、イベント期間中133人が利用し、通常の82人と比較し大きく増加、健康習慣への取り組みに対するきっかけ作りとすることができました。

2023年度末のアンケートでは、社員の9割が健康チャレンジ8の活動を認知し、6割弱がこれを意識した生活習慣への行動に取組めていると回答しています。また、『私の健康宣言』を達成できたのは約49%と徐々に増加傾向にあります。引き続き、各セミナーに関する周知を幅広く行うとともに、より参加しやすい施策、また開催方法に工夫を重ね、施策参加率の向上と健康習慣の実践に向けた行動変容への促進を図ります。

2021年に健康チャレンジ8を導入し、各項目に関連する実践施策やセミナーを開催してきました。ヘルスリテラシーは2021年度より計測を開始し、2023年度は18.64と前年を0.16ポイント上回る結果となりました。また、プレゼンティーズム損失割合は33.1と前年より0.7ポイント低下しています。健康チャレンジ8を通じて、従業員の自立的な健康保持増進に向けた土台作りとパフォーマンス向上に対し、徐々に成果を発揮することができています。

健康チャレンジ8の実践個数は5.51と前年を0.17ポイント上回る結果となりました。運動はセミナーや体力測定会等を通じ、運動の重要性や効果についての理解を深め、自発的な行動習慣実践への働きかけが進みつつあります。一方、睡眠やストレスに関する実践平均が前年を下回る結果となっています。睡眠については従業員の関心も高く、セミナー等を通じ睡眠の質を高めるための情報提供を継続するとともに、フレックスタイム制度や勤務間インターバル制度の活用によるメリハリある勤務を働きかけ、睡眠の量の確保を促していきます。また、運動とストレスとの関係性に対する情報発信等を含め、セルフケアに対する理解を深める活動も継続していきます。

引き続き、健康チャレンジ8　各項目施策による健康習慣への働きかけ継続を通じて、従業員の行動変容への促進と、健康チャレンジ8実践個数の維持向上を通じて、従業員一人ひとりの自立的な健康保持・増進のサポートを図っていきます。

ヘルスリテラシー^*1

プレゼンティーズム^*2損失割合

ワークエンゲージメント^*3

健康チャレンジ8 実践平均^*4

血圧 有所見者割合

血糖 有所見者割合 (HbA1c)

脂質 有所見者割合 (LDLコレステロール)

*日本人間ドック学会基準を基に 要精密検査 及び 生活習慣改善/治療と判定した割合

40歳以上が対象となる特定保健指導について、豊田通商健康保険組合と連携し、指導率の向上を目指しています。対象者には個人の健診結果とビックデータに基づく健診結果予測シミュレーションを活用しつつ、メールやオンライン面談を含む指導機会の多様化を通じ、管理栄養士による保健指導を実施しています。対象者向けに、細やかな受診勧奨と指導継続への働きかけを行い、2022年度の特定保健指導率は62.8%となり、2017年度の26.3%と比較し、生活習慣病の未然防止に向けた二次予防への活動を実施することができています。今後も指導率向上と対象者低減に向けた保健指導を継続していきます。

肥満に起因する生活習慣病や脳血管疾患や虚血性心疾患の発生予防のため、若年層への早期からの働きかけを重視。40歳未満のメタボ予備軍従業員を対象に、個人の健診結果をビッグデータと予測モデルで分析した「生活習慣病リスクレポート」を用いた保健指導を2020年度より開始しました。2022年度から対象を（特定保健指導対象者を除く）全年齢に拡大し、治療状況や健診結果によりリスクを階層化したうえで、保健指導を行い、対象者の83％から非常に満足・満足と回答を得ています。外食や飲酒の機会が多く、食生活が乱れがちな従業員に向けた管理栄養士による朝食や間食に関するセミナーの開催、動画による情報提供を継続するとともに、社員食堂では、健康チャレンジメニューとしてカロリー控えめで栄養バランスに配慮したメニューを企画・提供。引き続き将来の肥満者抑制に向けて取り組んでいきます。

オンラインセミナーや体力測定会などの企画、定期的な情報発信を通して、運動の重要性や効果についての理解を深め、自発的に継続的に運動に取り組む従業員が増えることを目指しています。健保組合と協働で達成歩数に応じて途上国の子どもたちへ給食を寄付するチャリティーウォーキングイベントを恒例化。さらに運動を奨励するインセンティブとして、セミナーへの参加、運動実績に応じてポイントを提供する取り組みを開始しました。健康チャレンジ8を導入した2021年から徐々に成果が現れ、従業員全体の運動習慣者率は向上してきました。達成歩数や運動習慣の分析結果では、ストレスチェックのスコア改善やプレゼンティーズムの低減への寄与が確認できました。運動習慣と社会貢献のシナジー効果で従業員のウェルビーイング向上につながる活動として今後も継続していきます。

2009年より喫煙対策を開始してきたものの、男性喫煙率は30%程度で停滞していました。健康づくりの点から、禁煙セミナー開催での知識啓蒙を継続し、喫煙室は閉鎖しています。禁煙に取り組む従業員を後押しするため、2019年より禁煙外来補助を導入。累計37名が禁煙に取り組みを開始し、うち25名が禁煙に成功しました。2021年からは健康チャレンジ8導入を契機に、禁煙に踏み切れない社員を対象に定期コラム配信や冊子配布などの情報提供に加え、保健師による個別アプローチを強化してきました。2022年度からは、禁煙継続のインセンティブとして、健康保険組合との協働で健康増進アプリでの非喫煙者へのポイント付与を開始。アンケート調査では、禁煙達成者の7割が、これら禁煙に対する取り組みが行動変容に寄与し自発的に取り組んだことがわかりました。
2023年度には、男性禁煙率は23.8%、全体では16.8%となりました。2027年度末までに全体の喫煙率15％未満を目標に、今後もさらなる禁煙取り組みへのサポートを継続していきます。

国内高齢化に伴うがん罹患者の増加を鑑み、産業医または外部機関連携によるセミナー等を通じ、がん予防に対する正しい情報提供を継続、健康保険組合との連携により、人間ドックによるがん検診を推奨しています。また、がんリスクの早期発見及び治療による発症予防のため、2018年より定期健診時に全従業員を対象に胃がんリスク健診(ABC検診)を導入しました。2023年度までに累計2,935名が受診、うちピロリ菌検出する従業員は除菌を完了し、早期発見及び発生予防に至っています。これに加え、2019年度より40歳以上の全従業員を対象に大腸がん検診(便潜血検査)、健康保険組合との連携により、2021年度より、科学的根拠に基づいた新たながん検診補助制度を導入しています。引き続き、がんリスクの早期発見及び治療による発症予防へのサポートを継続していくと共に、がんに罹患した従業員が通院に使える休暇制度や柔軟な働き方を可能とする勤務制度の整備・運用など、安心して治療と仕事とを両立できるような職場環境を整備していきます。

メンタルヘルス対策として、入社や海外勤務などの環境変化によるストレス、海外出張後の時差ボケによるメンタルヘルスの悪化を重視しています。メンタルヘルス不調を未然に防ぐ取り組みとして、新卒入社1年目、2年目、キャリア入社者を対象に、産業医、保健師による面談を行い、セルフケアや社内のメンタルヘルス支援について知ってもらう機会を提供しています。過重労働対策の一環として海外出張の履歴と時間外勤務を組み合わせた当社独自の基準を設け、特別に産業医面談の対象としています。ストレスチェックは海外勤務者も対象に含め、高ストレス者に対しては国内外問わず産業医面談を案内し必要なサポートを提供しています。ラインケア対策としては、管理職向けに組織診断結果に基づく実践型ラインケア研修を開催。セルフケアを促す取り組みとしては全社員を対象にe-learningによるメンタルヘルスマネジメント研修を実施しています。また、従業員だけでなく国内外の家族も気軽にできる外部相談窓口を設けるなど、メンタルヘルスに関する情報やリソースの提供を継続し従業員の心の健康を支えていきます。

女性社員の就労支援として、2020年4月より従来の生理休暇を「レディース休暇」に名称をあらため、不妊治療にも利用できるよう対象を拡大しました。また、毎年3月の国際女性デーに合わせ、女性特有の健康課題やライフステージの変化を見据えた健康セミナーを実施しています。また、健康保険組合との連携を図り、女性特有の疾患に検査補助をしています。

次世代女性リーダー候補者の育成を取り組む過程では、社内外メンタリングの機会を設け、キャリア意識の啓発、視野の拡大、課題対処を支援することで、いきいきと活躍できる環境づくりを進めています。

2024年3月から8月にかけて、女性特有の健康課題に寄り添いつつ、相談しやすい雰囲気作りを目指すとともに、お互いの違いを認め尊重しあう風土作りの一環として、男女とも相互に理解を深める機会を作り、階層を超えた対話を促すための3つのテーマを定め、e-learningを実施しました。一定期間に渡り動画による提供を進めること、受講促進への働きかけを地道に進めてきました。公開された内容と高い受講率により、お互いを認め尊重する風土作りの契機とすることができました。

この活動は、室・グループという小さな組織単位で行い、組織の成長のためにメンバー自身がテーマを考え、そこで決めたアクションに全員で取り組むものです。全員が意見を出し合い、メンバーのそれぞれの異なる価値観を受け止めながらの合意形成を大切にすることで自立的・自発的に物事に取り組む意識・風土を醸成することを目指しています。この活動の中から、新しい働き方への取り組みや、新規事業を考えるための勉強会など様々な取り組みが生まれ、職場の活力向上につながっています。またこの活動は関連会社へも展開しています。

上記活動に加えて、エンゲージメントサーベイによる組織状態の可視化や、社員一人一人が情熱を持って活躍するためのワークショップや講演会等を開催しています。

在宅勤務が一般化する中、オフィスをコミュニケーションのハブとすべく「オフィス改革」を進めています。社員同士の組織を超えた対話、偶発的な情報交換、教え合う相乗効果などによる、新しい価値創造や当社らしい風土の醸成・継承を狙いとしています。

2017年より早期退社を促す20時の社内一斉消灯、36協定上限の段階的な引き下げや従業員向けの労務管理知識向上、意識醸成を図ることで、長時間労働者の低減、残業削減に一定の効果を出しています。

また、2022年7月からは勤務間インターバル制度を新たに導入し、社員の健康維持や心身への負担軽減、及び生産性の向上に努めています。

海外勤務者およびその家族に対して、赴任前セミナー、配偶者セミナーを開催し、マラリア等の感染症や現地での健康管理に対する知識を深めています。当社では海外出張・勤務者が多く、社員の健康を守るため、2017年度より海外出張・勤務者の可能性のある従業員を対象に感染症セミナーを開始し、2023年度までに累計 3590名が受講しています。
海外勤務者だけでなく帯同家族、海外出張者へも感染症予防ワクチンの積極的な接種を推奨しています。

また、外務省、International-SOS社、Control Risk社等の情報をもとに、国内外の感染症の発生状況について最新情報を出張者や海外赴任者に知らせ、渡航先で必要となる予防接種と共に、海外出張者に対しては、帰国後発熱など症状懸念がある場合に備えた、国内拠点近隣の専門医療機関を周知し、受診の促進を図るなど健康管理のサポートを行っています。

※配偶者除く

海外赴任前には、産業医と保健師が赴任予定者全員との面談を実施し、渡航可否判断および渡航前の心身の体調確認を行っています。海外勤務中は年1回の健康診断を義務付け、すべての結果を産業医が確認し、国やエリアによる医療リスクを考慮した注意喚起を一人ひとりに向けて発信。健康管理上のハイリスク者や高ストレス環境下の勤務者に対しては定期的なオンライン面談を行うなど手厚くフォローをしています。また、産業医と海外担当者は、実際の勤務環境や医療体制や衛生環境の確認のため、定期的に現地に赴いています。気軽に相談できる窓口として健康管理室や社外EAPのほか、海外のコーポレート拠点スタッフおよび現地での医療アシスタント会社とも連携し、海外で働く従業員およびその家族への医療サポートを行っております。

例えば、サブサハラ・アフリカで深刻な社会問題となっているHIV/AIDSに対する取り組みを行っています。その脅威を取り除くために、同地域で働く従業員・家族向けにHIVやマラリアに対する予防、検査、治療を実施しています。アフリカ全54か国で事業を行うCFAO社では、「Health by CFAO」として、開発途上国での有病率が高いHIV、糖尿病、マラリア、高血圧、結核などの慢性疾患を対象として、啓発・予防・検査・ガイダンスなどの効果的な方法でこれらの疾患の解決に取り組んでいます。伝染病や非感染疾患に関する131件のスクリーニング・キャンペーンを実施しており、2023年には1万3,692名が参加しました。

豊田通商グループはビジネスを展開する活動場所のコミュニティへの貢献は、ともに持続可能な発展を目指す中で必要不可欠な要素であると考えています。

世界三大感染症の発生リスクが高い地域で事業を行っている企業として、地域住民の方も含めた予防に関する様々な活動を行っています。

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