GRIスタンダード対照表

当ウェブサイトは、GRIスタンダード(2016年)を参照して作成しています。

  開示項目 統合レポート2018
掲載箇所
ウェブサイト
GRI 102:
一般開示事項
102-1 組織の名称

p.85
コーポレートデータ

102-2 活動、ブランド、製品、サービス

p.36-65
本部別概況

102-3 本社の所在地

p.85
コーポレートデータ

102-4 事業所の所在地  
102-5 所有形態および法人格

p.85
コーポレートデータ

102-6 参入市場

p.36-65
本部別概況

102-7 組織の規模

p.18-20
財務戦略

p.22-23
財務サマリー

p.36-65
本部別概況

p.85
コーポレートデータ

102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報

p.76-77
社会

102-9 サプライチェーン

p.41, 45, 49, 53, 57, 60-61, 65
コア事業のビジネスモデル

102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化

p.35, 62

 
102-11 予防原則または予防的アプローチ  
102-12 外部イニシアティブ    
102-13 団体の会員資格    
102-14 上級意思決定者の声明

p.6-13
社長メッセージ

102-15 重要なインパクト、リスク、機会

p.28-29
豊田通商グループのCSRマテリアリティ(重要課題)

p.74
リスク管理体制

102-16 価値観、理念、行動基準・規範

p.3-5
理念体系

102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度

p.75
コンプライアンス

102-18 ガバナンス構造

p.68-70
コーポレート・ガバナンス

102-19 権限移譲

p.24
推進体制

p.78
安全管理体制

p.79
環境マネジメント推進体制

102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任

p.24
推進委員会

p.66
役員一覧

102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議

p.26
マテリアリティの策定プロセス

p.69
コーポレート・ガバナンス体制図

p.73
情報開示

102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成

p.66-72
マネジメント体制、コーポレート・ガバナンス

102-23 最高ガバナンス機関の議長

p.66
マネジメント体制

102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出

p.66-72
マネジメント体制、コーポレート・ガバナンス

102-25 利益相反

p.72
新任社外取締役からのメッセージ

p.85
大株主の状況

102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割

p.24-27
推進体制、マテリアリティの策定プロセス

102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見  
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価    
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント

p.25-29
CSRマテリアリティ

p.68-75
コーポレート・ガバナンス

102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性

p.25-29
CSRマテリアリティ

p.68-75
コーポレート・ガバナンス

102-31 経済、環境、社会項目のレビュー

p.25-29
CSRマテリアリティ

p.68-75
コーポレート・ガバナンス

102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割    
102-33 重大な懸念事項の伝達

p.75

102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数    
102-35 報酬方針

p.72
役員報酬

102-36 報酬の決定プロセス

p.72
役員報酬

102-37 報酬に関するステークホルダーの関与    
102-38 年間報酬総額の比率    
102-39 年間報酬総額比率の増加率    
102-40 ステークホルダー・グループのリスト    
102-41 団体交渉協定  
102-42 ステークホルダーの特定および選定    
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法

p.73
情報開示

102-44 提起された重要な項目および懸念    
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体  
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 当CSRサイトは原則的に豊田通商グループの報告を掲載しています。社会・環境データについては集計範囲を個別に注記しています。
102-47 マテリアルな項目のリスト

p.28-29
豊田通商グループのCSRマテリアリティ(重要課題)

102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 重大な変更なし
102-50 報告期間

表1
2018年3月期

 
102-51 前回発行した報告書の日付

2018年7月

 
102-52 報告サイクル

年次

 
102-53 報告書に関する質問の窓口

表4

 
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張  
102-55 内容索引  
102-56 外部保証

p.82
環境データに対する保証

  開示項目 統合レポート2018
掲載箇所
ウェブサイト
GRI 103 :
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明

p.25,28-29
CSRマテリアリティ

p.40,44,48,52,56,60,64
ビジョン実現に向けた取り組み

103-2 マネジメント手法とその要素

p.24-29
推進体制、マテリアリティ

p.40,44,48,52,56,60,64
ビジョン実現に向けた取り組み

p.76-78
社会

p.79-82
環境

103-3 マネジメント手法の評価

p.24-27
CSRマテリアリティ

GRI 201:
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値

p.22,23
財務サマリー

201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会

p.29
CSRマテリアリティ

201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度  
201-4 政府から受けた資金援助    
GRI 202:
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)    
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合    
GRI 203:
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス

p.44, 52
ビジョンの実現に向けた取り組み

203-2 著しい間接的な経済的インパクト    
GRI 204:
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合    
GRI 205:
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所

p.75
コンプライアンス

205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修

P.75
コンプライアンス

205-3 確定した腐敗事例と実施した措置    
GRI 206
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置

該当なし

 
  開示項目 統合レポート2018
掲載箇所
ウェブサイト
GRI 301:
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積    
301-2 使用したリサイクル材料    
301-3 再生利用された製品と梱包材    
GRI 302:
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量

p.80,81
電力使用量

302-2 組織外のエネルギー消費量    
302-3 エネルギー原単位    
302-4 エネルギー消費量の削減    
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減    
GRI 303:
303-1 水源別の取水量

p.80
水使用量

303-2 取水によって著しい影響を受ける水源    
303-3 リサイクル・リユースした水    
GRI 304:
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト

p.83
社会貢献

304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト    
304-3 生息地の保護・復元    
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種    
GRI 305:
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)

p.81
温室効果ガス排出量

305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)

p.81
温室効果ガス排出量

305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)

p.81
温室効果ガス排出量

305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位    
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減    
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量    
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物  
GRI 306:
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先    
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物

p.80

306-3 重大な漏出    
306-4 有害廃棄物の輸送    
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域    
GRI 307:
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反

該当なし

GRI 308:
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー    
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置  
  開示項目 統合レポート2018
掲載箇所
ウェブサイト
GRI 401:
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職    
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当    
401-3 育児休暇

p.76
育児休業利用者人数

GRI 402:
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間    
GRI 403:
労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加  
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数

p.78
休業災害度数率

403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者    
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項    
GRI 404:
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間    
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム

p.76
人材育成

404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
GRI 405:
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ

p.66、67
マネジメント体制

p.68
コーポレート・ガバナンス

p.76
社会

405-2 基本給と報酬総額の男女比    
GRI 406:
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置    
GRI 407:
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性の ある事業所およびサプライヤー    
GRI 408:
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

p.78
サプライチェーンCSR

GRI 409:
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー

p.78
サプライチェーンCSR

GRI 410:
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員    
GRI 411:
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例    
GRI 412:
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所    
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修  
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約

p.78
サプライチェーンCSR

GRI 413:
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所    
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所    
GRI 414:
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー    
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置  
GRI 415:
公共政策
415-1 政治献金    
GRI 416:
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価

p.78
サプライチェーンCSR

416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例    
GRI 417:
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項    
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例    
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例報 自社基準なし
GRI 418:
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
GRI 419:
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし