サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)への取り組み

人権を尊重し、人を育て、活かし、「社会に貢献する人づくり」に積極的に取り組む

4.質の高い教育をみんなに
5.ジェンダー平等を実現しよう
8.働きがいも経済成長も
10.人や国の不平等をなくそう

豊田通商は、経営戦略としてダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン(DE&I)を推進。多様な人財を活かす環境の実現を目指し、柔軟で生産性の高い働き方への改革に取り組みます。

また、グローバルな視点で事業創造ができる人財、世界の市場で活躍できる人財の育成に注力するとともに、地域コミュニティでの職業訓練機会の提供等を通じ、社内外で社会に貢献する人づくりに積極的に取り組みます。

豊田通商グループをはじめ、サプライチェーン全体で児童労働や強制労働の撲滅活動を進める等、人を大切にし、守り続ける企業として多方面から労働環境の整備に取り組みます。

KPI

定性面
人財の開発
  • 高い志を持ち、経営を主体的に捉え、共創する人財の育成
実績
  • グローバル経営人財の育成を目的に、全世界のグループ会社社員を対象とした選抜研修を実施
  • 「豊通らしい」経営者としての志やスキル習得を目的とした社内選抜研修および国内グループ会社社員向け次世代経営者/リーダー育成研修を実施
健康経営の推進
  • 社員一人ひとりの心身の健康保持・増進
実績
  • 健康経営銘柄に3年連続で選定
  • 従業員の「ヘルスリテラシーの向上」を最重要課題とし、健康経営のための3つの指針に基づき施策を実施
  • 健康経営戦略マップを策定。目標指標の向上に向けた施策・セミナーを実施するとともに長時間残業者数の削減に着手
DE&Iの推進
  • 多様な人財の活躍
  • 働き方の見直しとワークライフバランスの両立支援
  • 多様性を活かす会社風土の醸成と個人の意識改革
実績
  • 女性活躍支援施策として女性社員の個別育成計画を策定、社内外メンタリングプログラムを実施
  • ニューノーマル期の当社らしい働き方の実現に向けたオフィス改革の実施、在宅勤務制度の改定
  • 男性社員の育休取得促進を目的とした制度改定、研修の実施
  • 上司のコミュニケーションスキル向上を目的とした研修の受講者数を拡大、プログラム後のアルムナイ*活動を支援
適所適材・適材適所への取り組み
  • ポストに最適人財を配置する適所適材、人財を最適ポストに登用する適材適所に積極的に取り組み、経営基盤を強化
実績
  • 国内外主要ポストに期待される役割を担い得る人財(後継者候補)をグループ全社員の中から見える化
  • 全後継者候補の個別育成計画を策定し、グローバル人事委員会において議論
  • 人的資本経営強化に向けISO30414の認証を取得(アジアで2社目/卸売業初)
人権の尊重
  • 事業展開する国・地域の人権問題を理解し、解決に向け適切に対処
実績
  • 「 サプライチェーン・サステナビリティ行動指針」の人権に関する当社の考え方をより明確にした上で、サプライヤーに同指針を共有するとともに実践を依頼
  • 事業活動を通じた人権リスクに対応するため、全連結子会社を対象とした人権デューデリジェンスを実施
積極的な社外活動
  • ボランティア活動への参加等による地域社会に根差した活動と成長
  • 当社留学生奨学金制度等による、将来を担う人財の育成支援
実績
  • 社員の社会貢献活動への理解浸透のため、寄付候補団体のオンライン講演会をシリーズ開催し、社外活動参加を推進(2023年3月期は5講演を実施)
  • 留学生奨学金制度は12期生15名を迎え入れ、国際教育支援として運用継続中
  1. (注)人的資本の定量情報については、「Human Capital Report[PDF:1.84MB]」をご参照ください。
  2. *過去研修受講者(卒業生)間での情報交換とネットワーク

人づくりの理念

一人一人が社会課題の解決を意識しながら業務に取り組み、豊田通商ならではの価値を提供することで「Be the Right ONE」の状態を目指す。そのために、豊田通商“らしい” 強みを持った個を発掘・育成。最適配置を実施し一人一人が「強い個」になることで “最高で最強のチームづくり”を実現する。

PICK UP
Toyotsu Inno-Ventures Project (TIVP)

TIVPは新たな事業の種を発掘、ブラッシュアップし、新たな事業創出につなげることをミッションとした全社横断のプロジェクトです。社内にて思いのある事業アイデアを募集し、仮説検証、Proof of Concept (PoC)を行い、最終的に営業本部での事業開発につなげていきます。2024年3月期で6期目となるこの取り組みは、アイデアとマテリアリティの整合を意識しつつ、社員一人一人が志を持ち経営を主体的に捉え、社会課題の解決に貢献していくことを目指しています。プロジェクトを通じ、強い当事者意識を醸成し、顧客のニーズを徹底的に追求する「強い個」づくりを進めていきます。