クリーンエネルギーや革新的技術を活用し、自動車/工場・プラントCO2を削減することで、脱炭素社会移行に貢献




気候変動は、地球上の全ての生き物に関わる大きな課題です。豊田通商は、この課題に対処するため、次世代環境車(HEV※1、PHEV※1、BEV※1、FCEV※1等)の拡販をはじめ、水素ステーション等インフラの整備や、素材置換による車体の軽量化、環境車に欠かせない車載電池の増産を支えるリチウム資源の確保等にも積極的に取り組んでいます。また、自動車CO2・物流事業等におけるライフサイクルCO2の削減、工場・プラントからのCO2排出ゼロチャレンジに加え、再生可能エネルギー事業において、国内最大の風力発電事業者である(株)ユーラスエナジーホールディングス、太陽光で国内最大規模の発電事業者であるテラスエナジー(株)と共に、持続可能な脱炭素社会への移行に貢献していきます。
KPI
当社持分容量のうちの再生可能エネルギー※2比率
実績
目標
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2027年3月期目標達成に向けた道筋
- 石炭・重油発電事業からの撤退および再生可能エネルギー事業の拡大
再生可能エネルギー事業の発電容量
実績
目標
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2027年3月期目標達成の道筋
- 2031年3月期総発電容量10GWの達成に向けて開発中案件を地域に寄り添いながら着実に遂行、M&Aを含め開発を加速
省エネ・CO2排出量削減に貢献する製品・サービスの収益(売上)
内訳:低消費電力電子部品事業(半導体等)、バイオプラスチック輸入販売事業等
実績
目標
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2027年3月期目標達成の道筋
- 省エネソリューションの提供、環境負荷を低減する製品の取り扱い拡大
リチウム生産量
実績
目標
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2027年3月期目標達成の道筋
- 電動車普及の鍵となるリチウムの安定供給のため、生産拡張
当社の世界での電動車※3の販売台数比率
実績
目標
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2027年目標達成に向けた道筋
- 担当市場における電動車販売増加
当社GHG排出量※4:2050年までにカーボンニュートラル
実績(基準年)
実績
目標
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- (注)豊田通商の世界での電動車の販売台数比率および豊田通商GHG排出量:2050年までにカーボンニュートラルについては、暦年表記です。
- ※1HEV(ハイブリッド自動車)、PHEV(プラグインハイブリッド自動車)、BEV(バッテリー式電気自動車)、FCEV(燃料電池自動車)
- ※2再生可能エネルギーには風力発電(洋上風力含む)、太陽光発電、地熱発電、水力発電、木質バイオマス発電を含む
- ※3電動車:HEV、PHEV、BEV、FCEV
- ※4Scope 1, 2
脱炭素社会実現に向けた長期方針について
豊田通商は2021年7月に2050年に向けた長期目標およびその中間目標として2030年時点の目標を策定しました。詳細はこちらをご覧ください。

茨城潮来古高ソーラーパーク
当社グループは、2024年4月にテラスエナジー(株)(旧SBエナジー(株))を完全子会社化※しました。2022年8月に(株)ユーラスエナジーホールディングスを完全子会社化したことと合わせて、当社グループは、風力発電に加えて、太陽光発電においても国内最大規模の発電事業者となりました。これらの取り組みを核に、再生可能エネルギーの普及拡大に向けた取り組みをさらに加速させ、より良い地球環境づくりに貢献していきます。
- ※ソフトバンクグループ(株)が保有していたテラスエナジー(株)のうち、2023年4月に株式85%を、2024年4月に残りの株式15%を取得しました。
テラスエナジー(株)の取り組み
太陽光および風力発電事業、蓄電システム事業、エネルギーマネジメント事業を展開しています。再生可能エネルギー発電所運営の知見と経験を強みに、系統用蓄電池の開発から運用、再生可能エネルギーアグリゲーションおよび蓄電制御等、業容を拡大し、エネルギーに関わる多様なお客さまのニーズに応えることで、再生可能エネルギーの普及拡大を目指しています。北海道から九州・沖縄まで国内50カ所で展開する太陽光発電所や風力発電所、バイオマス発電所での発電容量は約773MWに上り(2023年1月時点)、一般家庭の年間消費電力量換算で、約33.4万世帯分に相当します。

鉄に替わる自動車軽量化素材の一番手と言われるアルミ。豊田通商は1998年から、リサイクルで再生したアルミ二次合金地金を、よりCO2削減効果のある溶湯状態でお客さまへ供給しており、世界トップクラスの取扱量です。
同じアルミでも、エネルギーを大量消費し精錬したアルミ新地金の使用に比べ、再生アルミの溶湯供給は一般的に約98%のCO2削減効果が見込まれます。
今後、電動化や更なる軽量化によるアルミ需要も増える中、低級アルミ屑の価値や利用率を向上させる技術開発、エネルギー効率を高めるスマートファクトリー化を推進中です。
豊田通商が進める循環型静脈事業戦略の一翼を担い、アルミリサイクルバリューチェーンの川上から川下まで機能強化をグローバルに進めていきます。

気候変動対策としてのCO2削減をモビリティの視点から見ると、電動化が進んだ次世代環境車の普及が大きな鍵を握っています。当社は、Allkem Limited(旧 Orcobre Limited)とともに2014年末よりアルゼンチン・オラロス塩湖で炭酸リチウムを生産し、安定供給に努めてきました。自動車の電動化が急速に進む中、引き続きリチウム需要は伸びることが予想され、旺盛な需要に対して、生産能力を増強することで長期的・安定的なリチウム供給体制の構築を目指しています。
2022年には国内初の水酸化リチウム製造専門会社となる豊通リチウム(株)が稼働を開始しました。水酸化リチウムは、車載向けリチウムイオンバッテリーの正極材の原料であり、電動車普及の加速やバッテリー性能の向上に伴い、これまで以上に需要が見込まれるとともに、安定供給が求められています。
豊通リチウムでの生産能力は、10,000トン/年ですが、急拡大するリチウムイオンバッテリー市場の期待に応えるため、将来的には生産能力の拡大や、海外への展開も視野に入れています。