豊田通商株式会社（以下、豊田通商）は、サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）として掲げる「脱炭素社会移行への貢献」に向けた具体的な方針として、豊田通商グループの事業活動を通じた温室効果ガス（Greenhouse Gas、以下GHG）排出量を削減し、2050年には実質カーボンニュートラルとすること、また、2030年に2019年比50％削減する目標を策定しました。

豊田通商グループでは、気候変動を地球上のすべての生物に関わる大きな課題と捉えており、2018年に策定したサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の1つに、「クリーンエネルギーや革新的技術を活用し、自動車/工場・プラントCO₂を削減することで脱炭素社会移行に貢献」することを掲げています。脱炭素社会実現に向け、より具体性および実効性のある方針として、今回のGHG排出削減目標を策定しました。

＜目標＞
・2050年にカーボンニュートラル
省エネルギーや再生可能エネルギー導入をはじめとした排出削減活動に加え、GHGの「吸収」「除去」も実施し、GHG排出量をネットゼロの状態にする
・2030年にGHG排出量を、2019年比で50％削減

＜対象範囲＞
・単体、国内海外連結子会社
・Scope 1：　自社での燃料の使用などによるGHGの直接排出
・Scope 2：　自社が購入した電気・熱の使用によるGHGの間接排出

※Scope3（Scope1, 2以外の、サプライチェーンにおけるGHG排出）については、仕入先・顧客と共に、バリューチェーンを通じたGHG排出量の削減に向け、具体的な取り組みを推進

豊田通商グループは、自社拠点におけるGHG排出量削減のための取り組みとして、製造事業体における生産プロセスの省エネ化・再エネ化をはじめ、連結ベースでの事務所・工場のLED化、および所有建物の太陽光発電設置を実施しています。

また、輸送時の排出量削減のための取り組みとして、CO₂排出の少ない輸送手段への転換（例：FCトラック）やミルクランなどの物流効率化、技術革新による排出量削減、および再生可能エネルギー由来のJクレジット※の調達などを推進します。

※2019年実績として、再生可能エネルギー由来のJ-クレジットで2,649t-CO₂を削減

豊田通商グループは、2021年4月1日に、全社横断組織となるカーボンニュートラル推進タスクフォースを設立し、産業ライフサイクルを通じてGHG排出削減に貢献する事業を、全社レベルで加速・推進しています。

豊田通商グループは、未来の子供たちへより良い地球環境を届けるために、CO₂を排出しない再生可能エネルギー事業に積極的に取り組み、世界の脱炭素化をリードしていくとともに、エネルギー移行に欠かせないバッテリーの供給、循環型静脈事業、バッテリーの3R (リビルト ・リユース・リサイクル)、水素・代替燃料事業など、GHGの削減に資する事業を積極的に伸ばすことで、世界の脱炭素社会への移行に貢献していきます。