IR情報

CSOメッセージ

CSO Message
取締役 CSO*
富永 浩史
*CSO:Cheif Strategy Officer
“Be the Right ONE”を追求する
豊田通商のサステナビリティ経営

サステナビリティは経営そのもの

豊田通商グループの基本理念は、「人・社会・地球との共存共栄を図り、豊かな社会づくりに貢献する価値創造企業を目指す」という企業理念と行動指針(グローバル行動倫理規範(COCE)として具体化)で構成されています。この基本理念を「恒久的に変化しない、世代を通じて継承すべき最高概念」と位置付け、当社はこれまで地球環境に配慮したビジネスの展開、社会に貢献する人づくりを通して、企業価値を高めてきました。

現在、私たちが住む世界は気候変動に伴う異常気象、森林破壊、資源枯渇、人権問題等さまざまな問題に直面しており、企業活動を行う上で社会や環境は「配慮」するだけではなく、ビジネスを進めるにあたっての「前提条件」、ビジネスの対象そのものになってきています。より良い社会と地球環境を皆さまと共に創り上げていくことが当社のサステナビリティの本質であり、まさに「経営そのもの」と考えています。

このような考えの下、当社では環境・社会・ガバナンスの3つの観点に基づき、長期的な視野を持って持続可能な社会の実現に向けた取り組みを強化しています。

マテリアリティ

持続可能な社会の実現に向けて、当社は6つのサステナビリティ重要課題(マテリアリティ)を特定しており、社会課題の解決と会社の成長を両立する4つのマテリアリティと、会社の成長を支える土台となる2つのマテリアリティとで構成されています。

社会課題の解決と会社の成長を両立するマテリアリティ 会社の成長を支える土台となるマテリアリティ
  • *Economy of Life:ヘルスケアや食料等、人々の日々の生活に不可欠であり、快適で健やかな未来社会の実現に貢献するビジネス

社会課題の解決と会社の成長を両立する4つのマテリアリティ

社会課題の解決と会社の成長を両立する4つのマテリアリティは、成長をけん引する当社の強みと掛け合わせることで「7つの重点分野」として成長戦略に組み込まれています。この「7つの重点分野」での事業成長を社会・環境への貢献につなげ、戦略を着実に進めていくことで当社のサステナビリティへの取り組みを推進していきます。

また、「組織は戦略に従う」の考えの下、新たな成長戦略の策定に合わせて組織を再編し、営業本部名称とミッションの再定義を行いました。

各営業本部がミッションを追求し、未来志向で進化していくことで成長戦略の実現を加速していきます。

会社の成長を支える土台となる2つのマテリアリティ

会社の成長を支える土台となる2つのマテリアリティは、「安全とコンプライアンスの遵守」と「人権尊重と人財育成」です。

安全とコンプライアンスの遵守は、全ての仕事の入口です。安全については従業員の身体的・心理的安全性の確保、コンプライアンスについては法令遵守、「仲間を信じ、支えあう」組織・風土づくりを意識したものです。「人権尊重と人財育成」は、当社の従業員とその家族が幸せだと思える風土の醸成が必要不可欠という考えに基づいています。人権尊重についてはサプライチェーンにまで視点を広げ、人を大切にして、守り続けることを意識、人財育成については社員が仕事を通じて社会に貢献していることを実感すること、その機会を会社が積極的に提供することを意識しています。

6つのマテリアリティへの取り組みについては、重要評価指標(KPI)を設定し、社会インパクトの成果とその進捗を確認しています。また、財務インパクトの成果については、マテリアリティと連動性の高い7つの重点分野を3つのValue領域に分け、中期経営計画においてROICの目標を設定し、各領域で実現すべきリターンを明確にしています。また、KPIそのものも、変化する国際社会の動向やニーズ、当社を取り巻く環境変化、課題等を踏まえて、定期的に見直しを行っています。

今後のサステナビリティ経営について

当社は新たな成長戦略と新たな組織体制の下、マテリアリティを実現し、より良い社会と地球環境を皆さまと共に創り上げていくことを目指すと同時に、これらの活動を適切に開示し、ステークホルダーの皆さまとのエンゲージメントにも努めていきます。エンゲージメントを通じて当社が果たすべき役割や責任を把握しつつ、当社のGlobal Visionである“Be the RightONE”(唯一無二、かけがえのない存在)を追求し、新たな世界と価値を創造・提供することで、豊かな社会づくりに貢献していきます。