ブックタイトル豊田通商70周年史

概要

豊田通商70周年史

利用した普通紙用の造形機を開発したほか、ABS切削高速造形機の共同開発、CAMシステム、高速三次元モデル造形機（Z402）の販売も手がけた。非自動車分野の売り上げ30%を目指し、ITエンジニアリング、環境関連機器などの強化を図った。3情報電子部門の事業展開情報電子部門としての統括1986（昭和61）年にニューメディア室を設置し、1987年に第二種電気うなぎ割き機通信事業者の資格を取得し、1988年になって情報通信部を開設するなど当社は1980年代後半より情報通信事業に取り組んできた。従来、情報通信関連事業は情報通信部が担当し、その他の電子分野は非鉄金属部、機械部、電子機材部が担当していたが、1994（平成6）年3月、そのうちの非鉄金属部と機械部の情報電子関連事業を統合してエレクトロニクス部（1998年、情報電子部に変更）を新設し、3部編成となったが、1997年の3カ年計画策定を機に情報電子部門として統括されることになった。システム提案型への移行情報電子部門では、情報電子関連としてトヨタ自動車およびトヨタグループ各社に対するハードウェアを中心とするビジネスを行ってきたが、1990年代に入り、ソフトおよびシステムの提案型へとビジネススタイルをシフトし、電子部品や電子装置、コンピューター、ハードディスクドライブなど記憶装置の一般市場への拡販を進めた。情報通信関連では、CATVデジタル化対応のデジタルセットトップボックス、センター設備、次世代携帯電話システムのW-CDMA、電子商取引、ICカード、情報通信への参入を図った。e-Parcelインターネットワールド99に出展（1998年9月）98